世情の動きT

(1)世の中の流れから読み取れる曖昧(アイマイ)な予測事項(金本位制→金・米国ドル本位制→米国ドル本位制→資源本位制?)

    @ 米国サブプライム等々の問題発生により、米国ドルの価値が下がる。(米国$の価値が下がり、金との交換比率が上昇)

    A 米国の購買力減少により、中国、日本の輸出量の減少。それに伴い生産力の減少化。

    B 生産力の減少化に伴い、資源国も各種資源の輸出量の減少。それに伴い生産力の減少化。

    C 米国は通貨危機の為、通貨発行量の増加を図り、インフレ方向へ。と同時に金利の上昇化へ。

    D インフレ方向と金利の上昇化。及び、米国の購買力減少化は他国へ速やかに波及する。

    E 財政が逼迫している国々は、許容限度以上の金利の上昇で、財政を根底から揺さぶられる事になる。

(2)今後、経済激動状態が何年続くのかは誰にも判らない。経済学者、経済評論家、有識者さえ判断出来ていない。

    @ インフレへの兆候を知る事が出来る目安は、世界各国等の長期金利の上昇がいつから始まるか? ではないか?

    A 貨幣(通貨)、債券、国債、株式、為替、不動産、黄金(各種鉱物資源)、各種投資商品の価値が激変し、人々の悲喜劇が多発する。

    B 個人においては、無借金で、一汁一菜を旨とし慎ましく生活していくのが賢い生き方なのかもしれません。

          多くの人々は、経済激動という濁流に翻弄されるだろう。歴史は幾度も過酷なまでに繰り返される。

       自己責任、危機意識、誠実、常識、道徳、共生、権利と義務、選択と決断。等々の言葉が重みを増す世になりました。

    C 世界、日本経済の景気が、どうであろうと、どうなろうと、誠実性と旺盛なる自助努力こそが普遍的な行動様式のようです。

(3)世情不安定化の要素

    @ 世界各国は、国債及び貨幣などの過剰発行により、通貨への信頼性が急速に低減化。

    A 金融工学(信用創造(担保無き資産創造))の破綻による膨大な債権資産の償却対応不能処置の模索化。

    B 世界金融危機及び各国の財政逼迫状況により、各制度及び各組織の機能不全化及び解体化。

    C 各国の蓄積された巨額の赤字は、政治経済を不機能化させ、利害国同士の摩擦が増していく。

    D 実測・把握不能な温室効果ガス排出権料の、各国間での各種思惑的・金融取引化、財源化、証券化及び環境税の新設化。
        (開発促進化=電気自動車、車充電供給設備、
            原子力発電(2011/03/11から、世界的に廃炉化・凍結化と推進化の2極化)、風力発電、太陽光発電)

    E 資源(穀物、石油、鉱物、水、等々)獲得競争の激化及び資源保有国・資源保有組織の優位化。


 
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